働き方改革により、労働の生産性が注目されてきています。

労働生産性の算出式では、「付加価値 ÷ 従業員数」と定義され、1人あたりの生産性が求められますが、以下の内容で算出することで、より明確に生産性が計測できるのではないでしょうか。

[仕事の結果] ÷ [割増を加味した労働時間]

労働時間には、以下を加算する
・残業時間には25%
・深夜労働時間には25%
・法定休日出勤時間には25%
・月60hを超える労働時間には25%

これにより、通常労働1時間当たりの生産性を算出できます。

また、1か月の労働時間を160時間と仮定した場合の限界値も予測することができます。

労働時間は無制限にあるわけではなく、時間外労働では賃金の割増がある為、より生産性の高い仕事が求められます。

働き方改革を見据えた指標化では、労働時間が制限されることを前提とした考え方が必要です。

仕事の結果をどう数値化するか?という課題が残りますが、一度算出してみると、現実を直視することができると思いますよ。