勤怠管理システムは、直接利益を生まないので、費用対効果を表現しにくいとよく言われることがあります。

しかし、勤怠管理システムほど、費用対効果が確実に出るものもあまりないのでは?と考えています。

計算しやすいように、システム利用料を300円/月、時給1,200円1か月20日勤務として計算しますと、1日当たり45秒分の人件費となります。

1日1分の勤怠管理にかかわる業務短縮ができれば、システム利用料の300円を簡単に回収できます。

1日1分ですよ。出勤と退勤で最低2回は記録が必要なので、1回あたり30秒の短縮、できそうなイメージを持てますよね。

上記は、現場での作業のみの算出でしたので、人事担当者の工数をを考えると、導入しないという選択肢はないと思っているのですが、みなさん、どう思われますか?

P.S.
ベストキンタイ研究所のサービス内容を、より勤怠管理の課題解決に特化したものに集中させる予定です。Webの情報を更に充実させ、その情報により問題解決ができるようにしたいと考えています。
ご期待ください。