勤怠管理システムの初期設定には、かなりの工数と根気が必要になる為、メーカーにて初期設定の支援をサービス化する製品が増えてきました。

初期設定には、

・要件定義
・集計内容の設定
・休暇管理の設定
・申請書の設定
・社員の登録
・申請承認ルールの設定
・アラートの設定
・データの移行(有給休暇などの残日数)
が必要となります。

設定を行う担当者も、

・メーカーの専任者
・メーカーが認定したパートナー
・第三者の支援者
など、さまざまです。

設定支援の価格も、

・従業員数で設定されていたり、
・業種業態などの業務内容で設定されていたり、
・最低金額が提示されていたり、
各メーカーにより異なります。

メーカーでの初期設定が前提になっている製品では、

・導入スケジュールが提示される
・管理者向けの講習がある
などの特長もあります。

 

自社で初期設定を行う場合には問題になりませんが、メーカー側に支援を期待する場合には、価格だけでなく、支援内容の詳細を確認しておく必要があります。

「こんなはずではなかった・・・」を減らすためにも、事前に詳細を確認しておくことをお勧めします。