勤怠管理システムの営業担当者がお客様に何度も連絡をせざるを得ない状況について、メーカー視点でお伝えしたいと思います。

その理由は「結果が明確になっていない」からです。

メーカーの立場として、検討中のステータス(採用される可能性が残っている)の場合、その結果を確認すべく連絡し続けることになります。

検討中の他、関係部門への提案を行う、継続課題として位置づけなど、どちらにもとれる回答の場合には、結果がはっきりするまで、連絡を取らざるを得ないというのが営業担当の本音です。

 

具体性はないが継続的な検討課題になっている、機会があれば再提案を試みるなど、お心遣いを頂いた回答を頂くことも多いのですが、場合によっては、はっきりと断っていただく事のほうがありがたかったりもします。

例えば、以下のような回答です。

システム導入プロジェクトがキャンセル(保留)となった。プロジェクトが再開する場合には再度声をかける。

メーカーの営業担当者は四半期や半期で予算管理されていることが多いので、その時間軸で結果が出る場合には検討中結果がでない場合にはプロジェクトキャンセル(保留)とお伝えいただくのがよいかと思います。

 

勤怠管理システムは、競合他社に決まる「失注」よりも「プロジェクトキャンセル(保留)」が圧倒的に多いです。

その場合、営業の提案内容による結果ではなく、お客様の社内都合での結果となる為結果導入されないのであれば、営業としてありがたかったりします。

 

営業担当者に気をつかってあいまいな回答を繰り返してしまいますと、何度も連絡が入ってしまいます。

プロジェクトがキャンセルとなった、プロジェクトが保留された、このような明確な回答をすることで、営業担当からの連絡が止まると思いますよ。