システムを選定するうえで、必要な機能がその製品に実装されているかどうかは必ず確認すると思います。

勤怠管理システムの場合、機能の有無に加え自社の運用に合うか?どのような運用になるのか?)という視点が必要になります。

「時間有休」を例に、お伝えします。

時間有休が管理できるといった表面的な機能は、ほとんどの製品に実装されていますので、どれを選んでも大丈夫だと考えてしまいがちですが、運用面の視点で考えると以下のようになります。

時間有休の取り崩し方法は自社のルールに合っているか。

5日分を一括で時間有休に割り振り、管理する製品
5日分を上限に半日や1日単位で、都度取り崩し管理する製品
取り崩しの概念なく、整合性を合わせる製品
その他

時間有休取得時の遅刻フラグ、早退フラグの連携は可能か。

時間有休の取得時は、遅刻、早退に連動し、取り消せる製品
時間有休の申請書を分けて定義し、遅刻早退の処理を行う製品
遅刻早退のフラグとは連携しない製品(別の申請書を併用する)
その他

 

機能は充実していればよいというものではなく、自社にあった運用ができるかどうかの視点で確認するのがお勧めです。

複雑な運用ができる製品は、複雑な操作や設定が必要になる場合があるので、現場でのミスを誘発する可能性もあります。

シンプルな製品では、自社の運用に適用できない場合もあります。

 

時間有休を例にあげ、お伝えしましたが、休日出勤代休振休残業申請休暇管理なども、運用面での確認が必要となる機能です。

製品選定の際は、機能の有無に加え、運用レベルでの確認を行っておくと製品ごとの差が現れてくると思いますし、稼働後の運用面でも安心できますよ。