製品入替の判断基準とは？

2022年4月以降、勤怠管理システムの入替相談をお受けすることが増えてきたので、
製品入替の判断基準をお伝えしたいと思います。

大前提として、

勤怠管理システムの入替はあまりお勧めできません。

理由は、

現状の製品に従業員が慣れている為、製品入替に対する現場の反発や
業務フローの変更などで、予想以上の負荷がかかる為です。

しかし以下のケースでは、

製品入替の負荷より業務効率の効果が見込めるため、入替をお勧めしています。

10年以上前のオンプレ製品を利用している場合

現在はクラウド製品が主流になっています。
法改正に伴うバージョンアップが容易、
多様な働き方(在宅勤務等)への対応が容易、
サーバー管理(老朽化に伴う入替等)が不要、
導入費用が安価で規模の変化に対応可能、
などなど、入替メリットがかなり高いです。

製品のメンテナンスができなくなっている場合

• 自社設定タイプの製品をお使いの場合

導入当時のメンバーが残っておらず、運用している製品の設定変更ができない。
※マニュアル確認や、メーカーサポートへの質問などで、修正対応が
※できそうな場合には、チャレンジしてみてください。

• メーカー設定タイプの製品をお使いの場合

メーカーとの信頼関係が壊れてしまい、サポートなどの不満が大きくなっている。

勤怠管理システムは、

働き方の変化に合わせて設定を調整していかないと、手作業での対応が増えてきます。
その結果、タイムカードでの運用とさほど変わらない作業量になってしまいます。

上記のケースにあてはまる場合は、
今使っている製品に見切りをつけ、別の製品を検討することがお勧めとなります。