多くの勤怠管理システムがありますが

2025年1月現在、勤怠管理システムとして多くの製品がリリースされていて、
玉石混交の状態にある為、その注意点をお伝えします。

以下、クラウドサービスが前提となります。

価格は、1か月あたり300円/人が基準となり、どの製品もさほど差はありません。

利用料が安価な製品は機能面が劣る可能性もありますが、
価格に反映させている点で好感が持てるメーカーだと思います。

注意すべきは価格が300円/人/月に設定されていて、機能が劣る製品が多い点です。

なぜこのようなことが起こっているかというと、

  • 別分野の製品と比べ300円は安価である
  • 機能が劣ることをメーカーが分かっていない

ことがあげられます。

価格では、営業思念や顧客管理などの製品単価が高い為、
勤怠管理の300円がミニマム設定に見えてしまう傾向があります。
その場合、多少機能が劣っていてもという感覚になってしまうかもしれません。

機能では、勤怠管理の場合、同じ事象においても運用方法は多岐にわたります。
お客様に合った運用を実現する為には、様々なケースを想定した機能が必要となりますが、
経験値の少ないメーカーでは、その多様性に気づいていない場合があります。

では、玉石混交の状態にある勤怠管理システムを選定するうえで、
何を見たらよいか?という点をお伝えします。

簡単に判断できる指標は、製品の実績です。

実績が多い製品は、それだけ多くの運用方法に対応できていますし、機能も充実しています。
製品選定の際は、是非確認してくださいね。

今回は製品の利用料と機能について書きました。
初期費用やサポート、販売方法等は、別の視点になりますので、またの機会にお伝えします。