働き方に合わせた変化の重要性

先日、今使っている製品が使えないとのことで、勤怠管理システムの入替相談をお受けしました。

しかし、そのお客様が利用している製品は、相対的に評価が高いものでした・・・。

今回のケースから、勤怠管理システムを活用するポイントが見えてきます。

相対的な評価が良い製品を導入したが

勤怠管理システムを導入したのは前任の担当者で、新型コロナが流行る前から使っていたものです。

導入当時、勤怠管理の業務を効率化する為、出退勤打刻のみで完結させることを想定し、
休憩時間は自動的に控除する設定を行いシンプルな運用ができるようにしていました。

コロナ禍により在宅勤務が中心となると、勤務中の中抜けにより拘束時間が増えたことで、
休憩打刻による複数回の休憩管理が必要となりました。

しかし、システムの設定を変更することができず、中抜けの休憩時間管理はシステム外で
実施せざるを得ない状況となり、冒頭のように、製品に対する印象が悪化してしまいました。

働き方に合わせた調整が必要

勤怠管理システムは、働き方に合わせて設定内容を調整し、変化させていくものです。

今回の例以外にも、時差出勤に伴い残業の集計設定を変更したり、
(終業時刻以降の割増残業 → 実働8h超を割増残業)

労働時間や休暇取得に対するアラートを働き方改革の進み具合に合わせて変更するなど、
状況に合わせた調整が必要となります。

今お使いの勤怠管理システムは調整をしていますか。
これから導入する製品は、柔軟に調整ができそうですか。