勤怠管理システムはどう使うか

今週、勤怠管理システムのメーカー担当者向けに研修資料を作成していました。

勤怠管理システムの面白みとして、どの製品を提案するかよりも、どのように提案するかが重要で、同じ製品でも、提案の内容により全く違った製品のように見せることができると書きました。

今回は、それをお客様視点に置き換えてお伝えしたいと思います。

勤怠管理システムは同じ製品でも、要件定義（どのような機能を、どのように実現するかを決めること）により、まったく異なる性質のシステムになります。

管理の強化を目的にしてガチガチな運用を実現することも出来ますし、業務の効率化を目的にして、従業員へより多くの権限を移譲させた運用を実現する事も出来ます。

同じ製品であっても使い方（要件定義や設定内容）により、効果も印象も異なるものとなります。

この視点で考えると、どのような製品を選択するかと同じぐらい、どのように利用するかが重要なポイントとなります。

システム導入の目的や期待値を明確にすると、どのような使い方、設定の内容が望ましいかが見えてきます。

従業員へシステム導入の説明を行う際のポイントも明確になってくると思います。

また従業員のレベルにより、必要な設定が異なります。
運用から時間が経つと、従業員のシステムに対するレベルは向上していきます。

アラートを例にとると、導入当初はシステムを運用する為のアラート（打刻忘れや申請漏れなど）を中心にしていたものから、働き方を示唆する為（残業時間や休暇取得など）のものに必要性が変化してきます。

勤怠管理システムは、良い製品を選ぶ事以上に、良い使い方をする事がポイントかもしれません。

もちろん、今回の内容は一定のレベルに達している製品においての話となりますので、レベルが低い製品は選ばないでくださいね。