業種業態では選べない

「うちの業種業態に合った製品をおしえてください」とよく言われますが、
勤怠の管理方法は業種業態に関係なく会社の意向によって大きく異なる為、業種業態でお勧めとなる製品はありません。

現状の勤怠管理システムは、機能が充実しており汎用性のある製品がほとんどです。

製品のタイプを知る

勤怠管理システムは大きく以下の3タイプに分けることができます。

自社設定タイプ、メーカー設定タイプ、タイムレコーダータイプ

自社設定タイプ

初期費用が無料(安価)で、月額利用料が1人あたり300円程度なのが特徴です。

勤怠管理の機能はかなり充実しており、メーカー設定タイプと相違ありません。

初期設定を自社で行う必要がある為、システム導入にかかる人事担当者の負荷は大きくなります。

最大のメリットは、イニシャルコストを低く抑えることができる点です。

メーカー設定タイプ

初期費用がしっかりとかかりますが、メーカーで初期設定を行い提供されます。

月額利用料は、1人あたり300円~500円程度であり、自社設定タイプとあまり変わりません。

要件定義から初期設定、管理者への操作説明が初期費用に含まれており、人事担当者の負担は少なくて済みます。

メーカーがシステムの稼働までをサポートしてくれるので、安心してプロジェクトを進められます。

タイムレコーダータイプ

初期費用が無料(安価)で、月額利用料が1人あたり300円より安価に設定された製品が多いです。

初期設定も自社で行う為、自社設定タイプと見分けが難しいですが、休暇管理、変形労働の対応、休日勤務の処理などで機能が不足している面があります。

機能が限られている為、設定項目が少なく、容易に稼働できることがメリットです。

機能的に不足する場面もあるかと思いますので、割り切って使うのが良いかと思います。

担当者の意向を尊重する

自社に合うかどうかは、人事担当者の意向で上記のタイプを決めることがポイントとなります。

その上で、同じタイプの製品を比較検討し、自社に合った製品を見つけてください。

費用面だけで選定すると、安定稼働までに多くの工数(コスト)がかかってしまう可能性もあります。