本稼働前の検証不足、イレギュラー処理に対する想定不足が考えられます

初期設定に加え、事前検証を実施したにもかかわらず、システムの稼働後に問題が多発することがあります。

勤怠管理システムの初期設定が、就業規則を前提にして進められると、各項目の計算内容に問題はなく、事前検証も通ります。

しかし、運用内容が加味されていないことが盲点となり、稼働後に問題が顕在化します。

業務フローレベルでの検討は必須

勤怠管理システムの初期設定には、就業規則ではなく業務フローのレベルで必要事項を洗い出しておく必要があります。

就業規則からは承認経路は確認できませんし、申請書の承認による出勤簿への反映操作など、実運用に必要な要素は読み取れません。

特に自社で設定した場合には、この点が欠けてしまうことが多く、運用してみて初めて発覚する設定漏れなどが、この原因です。

メーカーが設定する場合には、設定に必要な要素を要件定義書のようなもので確認されますので、必要な項目は網羅されます。

過去の出勤簿を利用した検証

勤怠管理システムの事前検証では、過去の出勤簿を再現し、その集計結果が一致するかどうかの確認をお勧めします。

過去の出勤簿には、イレギュラーな要素も含まれていますし、正しい結果がありますので。