勤怠管理システムの導入には、経営者の理解と現場の納得が必要不可欠です

勤怠管理システムの導入検討にあたり、とりあえず試用版を利用してみて検討するケースが多いかと思います。

しかし、その結果、本稼働に至らないケースが多発しています。

トップダウン

勤怠管理システムは、全従業員の業務に影響を及ぼすシステムであり、直接利益を生むものではありません。

その為、システムの導入には、経営者の理解があることが最優先となります。

かなりの工数をかけて準備したものに、会社の承認がおりず無駄になると、担当者の心が折れてしまいかねません。

全社プロジェクト

勤怠管理システムの導入には、

1.会社の決定事項であること
2.現場の理解
3.具体的なスケジュール

を事前に決め、全社プロジェクトとして始動してから、試用版の利用に進むのが望ましい形です。

人事部からのボトムアップとして進めても、最終的には会社の承認が得られずプロジェクトがとん挫してしまうことが、いろいろな会社で多々起こっています。

情報収集であれば、事前に動いても問題ありませんが、人事担当者の喪失感を防止する為にも、試用版の本格的な利用はプロジェクトが決定してから実施しましょう。