製品検討時の機能確認方法

勤怠管理システムを検討する時、その製品にどのような機能があるか、
自社に合うかどうかを確認する必要があります。

実際にメーカーへ質問する際のポイントをお伝えします。

変形労働時間制への対応を例にしますと、

「○○製品は1か月単位の変形労働時間制に対応していますか？」

という質問では不十分です。

具体的な運用内容をふまえて、

「1か月単位の変形労働時間制 を採用し、月途中でシフトが変更した場合でも、
月初に定めたシフトを前提に残業を計算します。週の起算日は土曜日で、
月末月初の週における残業時間は最終曜日が属する月に計上します。
対応可能ですか？」

といったような質問方法が理想です。

おそらく上記の質問に対して対応できる製品は限られてくるかと思います。
（あえて対応が難しい内容を例にしました）

実際は（良いか悪いかは別ですが） 簡易的に変形労働時間制を運用している会社が
多いかと思います。そして、簡易的な運用を前提に変形労働時間制へ対応できると
している製品も多く存在しています。

勤怠管理システムの場合、機能として記載されていても、
ルールや運用方法によっては対応できないことが多くあります。

有給休暇の自動付与を例にすると、

「20日までは法律通り、20日を超えた場合は年で1日づつ加算し最大25日迄付与する」

といったルールや運用になると対応が難しいかと思います。

製品を検討する際、表面的な機能だけでなく自社の運用に対応できるかどうかを確認
することが理想です。

すべての確認は難しいと思いますが、注意すべきキーワードがありますので、
参考にしてもらえれば。

• 遅刻早退（の残業計算やカウント方法、半休など組み合わせ）
• 休日出勤、代休、振替（代休の付与、精算、振替時の処理等）
• 時間有休（の端数繰越や取得時の遅刻早退処理）
• 変形労働時間制（上記の例）
• 暦日処理（法定休日と平日をまたぐ勤務の時間計上）
• 夏季休暇や特別な休暇（付与や申請、消滅など）

経験値の高い営業担当者は、上記のような内容を話の中で確認しています。

一見、売る気がないように見えるかもしれませんが 、
できないことを明確に伝えてくれるほうが信用できる人かと思いますよ。

自社の運用に合った製品が見つかることを願っています。