使われる機能、使われない機能

前回、勤怠管理システムが管理するのは「結果」ではなく、
「業務プロセス」であるとお伝えしました。

そのため、機能は膨大になり、
製品開発や初期設定が難しくなります。

今回は、その膨大な機能がどのように“選別”され、
結果として初期設定を容易にしているのか。

その背景について考えてみたいと思います。

実績のある製品は、ユーザー数も多く、
サポートへの問い合わせも膨大です。
当然、問い合わせには対応が必要です。

しかし視点を変えると、
その問い合わせは「市場のニーズ」とも言えます。

初期設定時に問い合わせが多い箇所は、
分かりづらい可能性が高い。

運用段階での問い合わせは、
現場からの要望や実務上の課題です。

つまり、どこが難しく、どこが本当に使われているのか。
それが日々、蓄積されています。

勤怠管理システムのバージョンアップというと、
「機能追加」に目が向きがちです。

しかし実際には、機能を選別し、使用頻度の低い機能を目立たなくする、
あるいは整理する改善も行われています。

これは単に減らすためではありません。

お客様が必要な機能を見つけやすくし、迷わず設定できるようにするための整理です。

実績の多い製品が、多機能でありながらシンプルに感じられるのは、
この“選別”が繰り返されているからです。

法改正対応でも同じことが言えます。

労基法の改正が現実味を帯びてくると、サポートへの問い合わせが一気に増えます。

どの論点に質問が集中するのか。どの制度が実務に影響しているのか。

市場の反応が、優先順位を教えてくれます。

問い合わせが多いものは、
実装や改善の必要性が高い。

逆に、ほとんど問い合わせがないものは、
現場ではあまり使われていない可能性があります。

過去の例では、高プロ、3カ月フレックス、
残業60時間超の代替休暇などです。
※制度そのものを否定するものではありません。

汎用的な勤怠管理システムでは、
こうした市場の反応を受けながら、機能の重み付けが行われています。

一方で、業種や業界に特化した製品は、
その特有のニーズに応える設計になっています。

選択肢が多いことは良いことですが、
情報を選別する力も必要になっているのが現状です。

知れば知るほど、勤怠管理システム選びは難しいですね。

今回のコラムは、
ちょっと勤怠管理オタクの領域に入っちゃいました・・・。