担当者の知識がシステム化の成功要因

システムがないと勤怠管理が難しい

この言葉は正しいと思いますが、その背景を把握しないと大きな勘違いをしてしまうことになります。

• 時間管理の知識があり、管理の手間を軽減する
• 時間管理の知識が乏しく、知識をシステムで補う

担当者の意識で、この2者には大きな違いがあります。

時間管理の知識があり、管理の手間を軽減する

勤怠管理の知識がある担当者が、法的に求められることに対応しようとすると、手作業では手間がかかりすぎてしまうことになります。

必要となる業務プロセスは明確であり、その作業をシステムに置き換えることで、スピードと正確性が得られます。

このような考えで、システムがないと勤怠管理が難しいと言われている担当者は、成功する確率が非常に高いです。

時間管理の知識が乏しく、知識をシステムで補う

勤怠管理の知識が乏しい担当者は、変形労働制など自分が理解できていないことに対し、システムで補おうと考えがちです。

変形労働制に対応しているシステムであれば、その管理を実現することはできますが、自社の業務プロセスに合った初期設定が必要となります。

変形労働制の知識、必要となる管理の内容、自社での業務プロセスがイメージできないと、要件定義ができず、初期設定を完了することができません。

曖昧な状態で運用を開始することになり、労働時間の集計が求めるものと異なるなど、勤怠管理システムがうまく活用できない可能性が高くなります。

勤怠管理システムの成功要因として、システム選びが注目されますが、実際は、担当者の知識もかなり重要ですよ。