100%を目指してはいけない
ochiai@bestkintai.com勤怠管理システム以外にも当てはまるかと思いますが、
100%を目指してしまうと費用対効果が著しく悪化してしまいます。
勤怠管理システムの場合、全従業員が現場で利用する為、
様々なケースへの対応が求められます。
現場で起こる全てケースを想定することは重要ですが、
- システム化できるもの、したほうが良いものと、
- システム化せずに手作業を残したほうが良いものが
あります。
あくまで私の感覚になりますが、
勤怠管理システムの費用対効果は業務内容の70%ぐらいまでは
比較的容易に成果を出すことができます。
100%に近づけようとすると、対応できる製品が限られ、
カスタマイズなどによりコストが必要以上に掛かってしまうこと
が容易に想定できます。
では、～70%とは何か？ というと、
- 定型化された作業
- 発生頻度が高い業務(毎月発生するもの)
です。
この2つのポイントはシステム化することで大きな効果が期待できます。
定型化されていない業務をシステム化しようとしても、
どのような機能を実装すべきか判断ができません。
発生頻度が低い業務をシステムに実装しても、
その業務が発生した場合、操作方法を忘れている可能性が高い為、
結果的に使われない可能性が高いです。
勤怠管理システムには多くの会社で利用される機能が標準的に実装されています。
標準機能を使った追加設定は是非検討すべきですし、
カスタマイズでの対応が必要な機能の実装は、
費用対効果を冷静に判断されることをお勧めします。
勤怠管理システムの良い面だけを最大限に活用してみてくださいね。
