人事部門だからこそできる社内の見える化

見える化というと、経営状況の見える化（売上や利益、生産や在庫など）をイメージされることが多いのではないでしょうか。

売上額、利益率、生産数、在庫状況は、非常にわかりやすい指標であり、経営者にとって重要な要素ではあるのですが、直接的に影響しない部門(間接的には関係していますが)の方から見ると、どうしても他人事として見えてしまいます。

その点、人事部門が管理される勤怠情報（労働時間、休暇取得率など）は、直接的に全従業員へ影響があり、全従業員が同じ指標で扱えるものです。全社的な見える化の取り組みには最適な指標です。

一例ですが、労働時間や休暇取得状況を会社の健康状況として見える化し、理想の状態と比較し、改善活動を誘発できれば、労働環境の改善に向けた取り組みにつながっていくかと思います。

また、部門毎や拠点毎にグルーピングし、それぞれの部門の健康状態を可視化することで、競争意識を誘発し、より一層の効果を期待する事もできます。

従業員のストレスチェックが義務化(50名以上の事業場)されましたので、会社のストレスチェックとして、人事部門だからこそできる見える化に取り組まれてはいかがでしょうか？