アラートの有効活用

勤怠管理システムの運用が始まり、稼働が安定してくると満足してしまう場合が
多いですが、アラートの変化でシステムの有効活用を考えてみたいと思います。

勤怠管理システムの導入では、人事担当者が行っている作業を、
システムを使って従業員に分担させるように、初期設定をしていきます。

アラートは、打刻忘れや申請書の承認依頼など、従業員にシステムを使ってもらう
ような内容になることが多いです。
人事担当者が行っていた日々の催促をアラートに置き換えるイメージです。

勤怠管理システムの稼働が安定してくると、従業員もシステムに慣れてきて、
日々の作業として習慣化してきます。

この段階でアラートの目的を

• 「システムを使ってもらうこと」から
• 「働き方を最適化すること」に変えることで、

より多くの効果を期待できるようになります。

例えば、管理職への部下の残業時間アラートも、

• 「該当者が36協定に抵触する可能性」から
• 「該当者に業務が集中している可能性」に

なるような感じです。(閾値を変えて併用もありかと)

システムが習慣化したからこそ見えてくるアラートの活用方法があります。

従業員の自発的な行動を促すようなアラートをあらためて検討されてみませんか。