勤怠管理システムの比較を容易にするポイント

今回は、「勤怠管理システムの比較を容易にするポイント」になります。

前々回、前回と、勤怠管理システムの選び方について記載してきましたが、簡単におさらいをします。

その１ → 従業員が簡単に使えるものを選択する
その２ → 各機能の詳細を比べないと各システムの差が見えてこない

勤怠管理システムの話を聞く前の準備として、今現在の勤怠管理方法を、明確にしておいてください。

その管理方法における運用フローは御社にとって正しいものであり、システムによる対応可否の基準となります。

勤怠管理方法は、1.集計運用内容と2.チェック内容に分けてください。

1.各項目の集計、申請書の運用と反映時の集計、休暇の運用等
→今現在の運用方法を忠実に再現できるか？

2.申請書のチェック、出勤簿のチェック内容、チェック方法等
→今現在のチェック内容(チェック目的)を満たせるか？

この基準を明確にした後に、各ベンダーからシステムの説明を受けてみると、自社に合うかどうかが容易に判別可能です。
1.2.の作業前に各ベンダーから説明を受けると、判断の軸がぶれますので、どれを選んでいいのか分からなくなりますよ。ご注意を。
1.は、要求事項として詳細な運用レベルで資料化をお勧めします。
後になってイメージと違った！なんて事が少なくなりますので。

2.はチェックの目的を明確にして、ベンダーから提案を受けましょう。
チェック作業は管理担当者が行っている作業です。本人がより効率化できれば良い(現場に注意喚起できれば尚可)ので、給与計算と同じ考え方(利用者は管理担当者)で選べば良いです。

最後に、ベンダーの提案に対して、

「自社での運用イメージが持てるかどうか」

が最終の判断ポイントになっているようです。(お客様談)